医療ガバナンス研究所

理事長　上昌広 死亡リスクも低下！　コーヒーが健康にいいのはカフェインと、あの成分のおかげ？ 2026/1/6 https://medical.mainichi.jp/articles/20251229/mmd/00m/414/006000c コーヒーは不整脈を悪化させる？──最新エビデンスが覆した通説 従来、コーヒーは不整脈を悪化させると考えられ、心房細動の患者には摂取を控えるよう助言されてきました。 しかし近年、その通説を見直すエビデンスが示されています。 2025年に米国医師会誌（JAMA）に掲載された持続性心房細動の患者約200人を対象とした国際共同ランダム化比較試験（DECAF試験）の結果、コーヒーを継続した群では、心房細動・心房粗動の再発率が中止群より有意に低いことが示されました。一方、心筋梗塞や死亡などの重篤な有害事象に差は認められていません。 さらに、ニューイングランド医学誌（NEJM）や栄養学誌 Nutrients などの大規模研究・総説では、適度なコーヒー摂取が全死亡リスクの低下や、心血管疾患、糖尿病、認知機能低下などのリスク

理事長　上昌広 上昌広の日本医療の診立て　東大病院不祥事の根本的要因と打開策　第64回　経営に苦しむ医療機関と焼け太りを続ける製薬企業の「差」 2026年1月1日号 https://iyakukeizai.com/iyakukeizaiweb/detail/180069 東大病院不祥事の背景にある構造 ──病院経営と製薬産業に問われる責任 東京大学医学部附属病院で相次いだ不祥事を受け、本稿では、個人の倫理の問題に還元するのではなく、病院経営そのものが抱える構造的課題に焦点を当てています。公開されている財務データをもとに、慢性的な赤字や医師の低い生産性、人件費抑制が続いてきた実態が示され、そうした環境が医師のモラルハザードを生む土壌となってきたことが指摘されています。 また本稿では、病院改革と並行して、製薬企業の果たす役割にも言及しています。ここで用いられている「義務」とは、法的責任を指すものではなく、医療という公共財に強く依存して成り立つ産業としての制度的・社会的責任を意味します。公的研究資金や公的医療制度、患者基盤の上で得られた利益が、研究開発

研究員　谷本哲也 薬のおカネを議論しよう　トランプ政権２.０と日本の自立　第152回 2026年1月1日号 https://iyakukeizai.com/iyakukeizaiweb/detail/180075 トランプ薬価政策が突きつけるもの──通商カード化する医療と日本の脆弱性 本稿は、トランプ政権の薬価政策をめぐる議論を、医療政策が通商や安全保障の問題として扱われ始めている状況を踏まえた考察です。 最恵国待遇価格の導入や関税交渉を通じ、医薬品価格が具体的な交渉手法として用いられ始めている状況を、米英合意を例に提示。あわせて、日本の低薬価政策や「売れたら下げる」制度設計が、交渉材料として使われやすい位置にあることを指摘しています。 医療費抑制という国内論理と国際通商の力学がせめぎ合うなかで、医療と創薬をいかに守るのか──著者は、医療と創薬を交渉カードとして扱われることへの危機感を示しています。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by oth

研究員　坪倉正治 【コラム】坪倉先生のいきいき健康ナビ　No.77　※葛尾村広報誌（P13） 令和7年度1月号 https://www.katsurao.org/life/5/22/ “被災地”から“新しい価値を育てる場所”へ──葛尾村のこれから 再生可能エネルギーの活用や二拠点居住など、多様な人々の関わりから、日常を取り戻しつつ、新たな暮らしを育てる地域へと変わりゆく姿。 医療や福祉の現場でも、日常を取り戻しつつある地域の力が感じられ、高齢者の見守りや季節の行事といった人と人とのつながりが、地域の健康を支える基盤として息づいています。 “失ったものを取り戻す場所”から“新しい価値を育てる場所”へ──変化の中にある葛尾の姿が綴られた一編です。 Summary by E. Yamashita, MEGRI (based on original articles authored by others).

理事　尾崎章彦 スクープ/東大病院「准教授」汚職/直属の上司・田中栄病院長も「謝金漬け」 2026年1月号 https://facta.co.jp/article/202601026.html 奨学寄附金と贈収賄──医療機器業界に問われる透明性と制度運用の厳格化が患者や家族だけでなく、医師自身を守る 2025年11月、東京大学整形外科の准教授が医療機器メーカーからの奨学寄附金を受領し、贈収賄容疑で逮捕されました。筆者は本件を通じ、過去の贈収賄事件を踏まえてもなお、実効的な再発防止策を講じてこなかった東京大学の対応を厳しく批判しています。 医療ガバナンス研究所が運営する資金提供の詳細を公開している製薬マネーデータベース「YEN FOR DOCS」による分析では、製薬業界においては制度廃止や代替制度の導入が進む一方、医療機器業界では約3割の企業が情報を非開示のままとしており、業界全体の透明性やガバナンス体制に重大な課題が残されています。 また、大学病院の経営逼迫や、幹部医師と企業との経済的関係についても具体的な数値とともに指摘されており、医師の倫理的