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理事長 上昌広
【コメント】現代のタブー「感染症ムラ」の真実＜ジャーナリスト 倉重篤郎＞ 2021.02.21
「一強（首相）が命じても（PCR検査を）サボタージュしてきた背景には、厚労省、感染症ムラの省益、ムラ益護持があった、という解説である。この種の指摘をするのは上氏ぐらいではないか。厚労省周辺の学者、ジャーナリストからは聞こえてこない。
上氏に言わせれば、感染症ムラは、見事にこの陸海軍の体質を受け継いでいる。その情報不開示姿勢はさることながら、軍特有の自前主義も残存、特にワクチン開発現場に大きな影響を与えている。
「現在も、インフルエンザワクチンの製造・供給体制は、毎年、感染研が海外からウイルス株を入手し、数社の国内メーカーに配布、その培養結果を感染研がとりまとめ、最適な株を国内メーカーに配布する。海外企業の参入や国際共同による治験が認められている他の薬剤とは全く扱いが違う。
感染研には、その対価として施設設備費や試験研究費という形で税金が投入され、一種利権化している。軍を中心とした戦前のワクチン開発・提供体制が生き残った形で、最も成長が期待される分野で、日本の競争力を停滞させている」という。 」
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